転職先へ入社時期はどう伝える?希望内容によっては合否に影響も!

「転職するなら、入社日を調整して長期休暇を取りたい」「引継ぎに2ヶ月以上かかってしまう…」このように、転職する際の入社時期は人によって事情が異なります。

入社希望が企業側とずれてしまうと合否に悪影響が出るケースもあり、希望をそのまま伝えてしまうのは問題があります。

この記事では、企業側に悪い印象を与えずに、希望通りの時期に入社するためのコツを紹介します。

1  入社時期はこうして決める!転職に失敗しないために

履歴書などの書類も完璧、面接での自己アピールもバッチリ…
しかし安心するのはまだ早いです。なぜなら「内定後の入社時期調整」という転職の最終関門が待っているからです。

入社時期の調整は意外に厄介なものです。なぜなら、自分の都合、今働いている企業の都合、採用企業側の都合の三者間でバランスを取る必要があるためです。
このバランスが崩れると今働いている企業や採用企業側から不満が噴出します。
特に採用企業側から不満を持たれると、うまくいっていた面接も意味を失い内定を逃してしまいます。
そんな事態を避けるため、入社時期調整の基本ポイントを押さえましょう。

一般的な入社時期の基準は?

では「常識的な転職時期」はどれくらいなのでしょう?一般的には内定を得てから1~2ヶ月程度であれば問題はありません
場合によっては3ヶ月というケースもありますが、これも事情によっては非常識ではありません。

しかし、さすがに4ヶ月以上先となると大きな影響が出てきます。これは、クリスマス付近に内定をもらったのに、そろそろゴールデンウィークという4月末に入社ということです。
さすがにこれは「時間がかかりすぎ」と思いませんか?

入社時期が長引くと転職希望者にも企業側にも大きなデメリットが発生します。詳しくみていきましょう。

転職希望者(応募者)のデメリット

せっかく能力が高く、人間性に優れていても、特別な理由もなく「働けるのは4ヶ月先からです」となってしまうと選考から脱落する可能性が出てきます。
これが最大のデメリットです。

基本的に企業側は「なるべく早く入社してほしい」と考えているものです。それが数カ月先になってしまうと、すぐに入社してくれる他の応募者に目移りする可能性は十分にあります。

採用企業側のデメリット

たとえば採用企業側が「Aさんが10月末に退職するので、10月頭に新入社員を入れて1ヶ月引継ぎを受けてもらいたい。
Aさんが退職する頃には新入社員も一人前になっているはず」と考えていたとします。

しかし応募者の入社希望が「入社は11月頭になります」となると、Aさんから直接引継ぎができず、他の社員が不十分な知識で新入社員に引き継ぎを行うことになります。

また応募者が「12月からの入社を希望します」と希望した場合は最悪です。11月の1ヶ月間はAさんの仕事をするポジションがいなくなるので、同部署の人間が必死でそれを兼任するのでしょう。
12月からの引継ぎもドタバタするはず。

いずれのケースも、企業としては大きなダメージになるのです。
そんな事態になるのであれば、企業としては「10月頭に入社できます!」という応募者が何よりありがたいのです。

現職の都合をどの程度考慮すべき?

転職をする際は、転職先企業と自分の都合だけを考え、今働いている会社(現職と表現します)の都合は後回しにしがちです。それは本当に正しいのでしょうか。

当然その考えは間違っています。今までお世話になったのですから、現職の都合にも配慮すべきです。

急に辞めてしまうと、現職の同僚が退職者の仕事を埋め合わせます。それはかなりの労力が必要となり、大きな迷惑をかけることになります。
実務的な面のみならず、人道的な面からも現職の都合には耳を傾けるべきです。人に迷惑をかけない、立つ鳥跡を濁さず、という感覚は社会人として必要です。
もし引継ぎもろくにせず会社をやめた場合、業界であなたの評判について悪い噂が経つかもしれません。社会というものは意外と小さいものです。

では、円満退社を成功させるにはどのように動けばいいのでしょうか?

円満退社を成功させるポイント

退職の意思を少しでも早く報告する

退職は言いづらい話題ではありますが、迷っている時間はありません。
現職はあなたの後任探しや引継ぎをするために少しでも時間が必要になります。早く申し出れば、それだけ時間を有効活用できるのです。
内定が決まったら、退職の意思をすぐ上司に申し出て、引継ぎなどのスケジュールを立てましょう。

就業規則を確認する

多くの会社は退職1ヶ月前までに退職の申し出をする規定を設けていますが、会社によって違いがあります。法律上では最短2週間で退職することも可能ですが、円満退職をするためにも現職のルールをチェックしましょう。

退職時期は業務の繁忙も考慮する

特別な事情があれば話は別ですが、繁忙期の退職は避けるべきです。わかりやすい例でいうと、クリスマスシーズンにデパートなどの小売業を退職するといったケースです。
引継ぎを受ける方も自分の現在の業務が忙しく、部署全体も戦力ダウンによる大きな影響を受け、残されたスタッフは恨めしい気持ちを持つでしょう
どんな形をとったとしても円満退職は難しいはずです。

引継ぎ準備は転職活動開始頃から始める

引継ぎは内定が出てから、と考える方がほとんどですが、それでは時間が足りないというケースが多いようです。
転職活動を始めると同時に自分の業務の棚卸と引継書を作り始めておくと、余裕を持って残りの日々を過ごせますし、お世話になった人達へのお礼や挨拶にも時間をかけられるようになります。

退職後に旅行などプライベートの予定を入れたいなら

旅行や休養をしたいという理由で入社日を伸ばすこと自体は問題ありません。
ただし、予定がずれることを採用企業に伝える際には注意が必要です。相手の捉え方を考慮し、慎重に伝えなければ「ウチのことを軽く見ている?」「ひょっとして常識のない人かも」と誤解を与える可能性があるのです。

入社前に関係性がこじれると、内定解消といった最悪の事態を招くかもしれません。
そこで、内定先には「旅行に行きたいので入社日を先延ばしにしてください」と伝えるのではなく、あえて理由について触れない、もしくは「家庭の事情で…」「現職の関係で…」と差支えが出ない程度の理由を伝えるのがベストでしょう。

しかし、採用通知書に書かれた入社時期を延ばす場合は簡単ではありません。
採用企業は、内定者の入社日に合わせパソコンやシステム権限、保険加入等の準備を行うので、その日付がずれることは、多くの人に迷惑をかけてしまうのです。
そんな事態を避けるために、面接などの時点で余裕を持った日程を伝えておくべきです

入社時期の決め方

採用先企業と現職、そして自分に優先順位をつけるならば以下のようになります。

採用先企業>現職=自分

採用先企業の内定が覆ると未来が閉ざされてしまいますから、やはり採用先企業の優先度はもっとも高くなります。
採用先企業がいつまでに人を欲しがっているか、理由を含めてヒアリングしておきましょう。

一方で、現職の企業との関係性も大事にすべきです。人は去り際にその人の本質が表れます。同じ業界内での転職の場合、引継ぎをしっかりとしなければ、自分の悪評が転職先に伝わることもあります。
また、転職をしても元の企業に出戻る人も意外に多いのです。戻れる場所を確保しておく意味でも誠意を持って対応すべきです。

2  内定を勝ち取るための入社時期交渉法

社会人はまとまった休みが取りづらく、「転職のスキマ時間を使って長期休暇を!」と考えている方が多いようです。
しかし、長期休暇を確保したいために入社時期が伸び、企業から悪い印象を持たれ、内定が遠のいてしまうとしたら…?

あなたならどうしますか?長期休暇を取るか、内定を取るか、もちろん内定の方が大事ですが、人生の休暇も大事ですよね。
ここでは、印象を悪くせずに入社日を調整をする方法をお伝えします。

採用企業側の入社時期に対する考え方

理想の転職時期をかなえるには、まず採用企業側の事情を把握しましょう。
重要なのが、募集しているポジションの採用緊急度です。以下2パターンのどちらに該当するでしょうか。

【パターン1】欠員募集(リプレイス)
緊急度 ★★★★★

すでに働いていた人が退職や異動によって「穴が空いてしまう」のが募集の背景です。
この場合、前任者がいつまでいるか、いつまで引継ぎができるかといったリミットがあるので、「いつまでに何人欲しい」というラインが明確です

当然すぐに働ける人材が優遇され、入社時期が1ヶ月後の人と3ヶ月後の人で、同じ能力であったなら、早く入社できる方が採用されます

どうしても長期休暇をはさみたいのであれば、休暇をある程度短縮する、競合の応募者に負けない強力なアピールで入社時期の不利さを補う、といった対応が必要になるでしょう。

【パターン2】事業拡大などによる募集
緊急度★★★☆☆

この場合、欠員の穴埋めではないのでそれほど緊急度が高いわけではありません。
応募者が優秀な人材で、「この人がほしい」と認めてもらえていれば入社日調整も十分可能です。つまり企業が「待ってくれる」のです。

まとめ
入社時期の交渉をするには、欠員募集なのか、事業拡大による募集なのかをまず見極めましょう。募集要項に記載されているケースもありますし、面接で質問しなければならないケースもあります。それが希望通りのタイミングで入社する第一歩です。

採用企業を不快にさせない入社日の伝え方

募集ポジションの採用緊急度がわかったら、以下のポイントを押さえながら入社タイミングを伝えましょう。

大まかでもいいので入社希望時期を伝える

いつから働けるかが不明瞭だと、企業側も内定を出せません。
せっかく優秀だと認めてもらえても、「入社日は現職と相談しなくてはわかりません…」と優柔不断な態度を示すと、採用担当者は「退職交渉で上司に言いくるめられて退職失敗するのでは?」と不安を抱くものです。
最悪の場合、不採用という結果にもつながってしまいます。

もっとも理想的な伝え方としては「〇月〇日までには現職を調整し、入社したいと考えています」と言い切る姿勢です。
しかし、長期休暇を取りたい、引継ぎに時間がかかりそう、などの事情から明言を避けたい場合は「◯月中には入社可能です」「現職の引継ぎがあるので◯月中旬くらいには入社できるはずです」といった伝え方も有効です。

入社日を伝える際は前向きさ+理由を伝える

これがもっとも大事なポイントかもしれません。

希望入社日が2〜3か月後の場合、採用担当者は内定者が「入社に前向きではないのかも」と勘ぐってしまうこともあります。
入社希望日が先の場合はあまり良い印象を与えないケースが多いので、希望入社日を伝える際は、理由と意欲の2点を必ず伝えましょう

伝え方の例
内定をいただきましたら、是非とも〇ヶ月後の〇月から働きたいと存じます。
すぐにでも入社し、早期戦力になれるよう精進したい気持ちもありますが、現在の仕事の引継ぎ等に〇ヶ月ほどかかる見込みとなるため、ご理解いただけますと幸いです。

プライベートな予定によって入社時期が遅れるなら

自分が採用担当者の立場だとして、「入社前に休みたいので入社日を先延ばしにしてください」と言われたらどう思いますか?
「モチベーションが低いのかな?」「本当にウチに入りたいの?」と思うはず。そんなつもりはなくても、採用企業側はあなたのことをよく知らないのです。

「旅行に行きたい」といった理由ではなく、現職の引継ぎに時間がかかってしまう、など現状ある問題をしっかり伝えれば採用担当者が不快になることはありません

3  入社時期のわがままを叶えるテクニック

最後に、希望通りの入社時期をかなえるためのマル秘テクニックをお教えします。

企業側からの入社希望時期のホンネを聞き出す方法

面接など、企業と応募者の一対一の交渉は駆け引きのようなものです。お互い良い顔をしたい心理が働くので、入社時期の本音は引き出せずに終わります。
そこで、第三者に間に入ってもらう方法をおすすめします。つまり転職のプロである転職エージェントを活用するのです。転職エージェントは企業側から採用の実態や背景など詳しくヒアリングしています。同時に応募者の要望などもすべて把握しているものです。

転職エージェントには、企業と転職者の入社時期についてリアルな情報が集まるので、双方の希望や状況を鑑みたベストなアレンジをしてもらえます。
また、転職エージェントは応募者の強い味方になってくれるので、入社時期を伸ばすためのトークや入社日調整に適した理由を企業側に伝えてくれます。
この記事で紹介したどんな方法より、転職エージェントにすべておまかせする以上に確実な方法はないと言えるでしょう。

理想の仕事探しをサポートし、入社時期もすべておまかせできる頼もしい存在です。活用しない理由はありません。

条件交渉を有利に進めてくれる転職エージェント

転職エージェントは大きく片面型と両面型の2種類に分類されます。
片面型は、企業側と求職者側にそれぞれ別の担当者が付き、両者の話し合いでマッチングを進める方式です。両面型は、企業側と求職者側に同じ担当者がついて、マッチングを一人で行ってくれます。
企業との条件交渉を重視したいなら、片面型の転職エージェントがおすすめです。

なぜなら、片面型は企業担当のエージェントが企業側に集中してヒアリングできるので。採用ニーズを深く把握しているのです。さらに企業とエージェントのパイプが太く、良好関係構築がしっかりできているからです。それだけ交渉力があるので、求職者の入社時期希望も通るケースが多いのです。
片面型でおすすめの転職エージェントはリクルートエージェント、マイナビエージェントです。

うまく転職エージェントを活用し、希望通りの時期に転職しましょう!

リクルートエージェント

  • 業界最大級の非公開求人数
  • 実績豊富なアドバイザー
  • 充実した転職サポート
業界最大手のリクルートが運営する転職エージェントであり、圧倒的な求人数を誇ります。 キャリアアドバイザーの質も非常に高く転職活動における強い味方です。

マイナビエージェント

  • 20代に信頼される転職エージェントNo.1
  • 約8割が非公開求人!マイナビ独占求人も多数あり
  • 専門領域・業界に精通したキャリアアドバイザーがサポート
  • 退職・入社手続きまで長期間のトータルサポート
20代など、若手を中心に転職支援を行っている転職エージェントであり、多くの非公開求人も抱えています。 業界に精通したキャリアアドバイザーも在籍しており、転職における心強い味方と言えます。

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